カリキュラム

1) カリキュラムの特徴

労働安全衛生に関する諸問題に対処し、産業保健分野で指導者的役割を果たすべく構成された専門職養成教育に取り組む4年間。

  • 労働安全衛生マネジメントを担うために必要な知識を培うマネジメント学系科目。労働安全衛生の基礎知識を身につける産業保健学系科目。この2つを中心に、環境学系、健康科学系、工学・情報学系、自然科学系、人文・社会学系に属する科目を結びつけた計7学系で構成されているのが、環境マネジメント学科のカリキュラムの特色です。
  • これらは、多様化する労働安全衛生に関する諸問題に対処し、産業保健の分野で指導者的役割を果たすために構成されたカリキュラムです。年次進行にしたがい、自然科学や人文・社会学系の一般的知識、人体の仕組みや環境と人の関わりに関する基礎知識を身につけ、専門的な理論と技術を習得していきます。
  • このような当学科のカリキュラムは専門職養成に特化したものであり、労働安全衛生のエキスパートを求める企業等から、学生への期待は高まるばかりです。

2) カリキュラムの体系

3) カリキュラムのポイント

ポイント1(理工学系と保健学系が融合)

環境マネジメント学科の目標は、働く人々の健康を工学的側面から支援する人材の養成です。そのような人材になるには、人体の仕組みや人と環境の関係性を主に学びつつ、職場環境の調査・分析に必要な化学や生物、物理、工学といった理工学系分野の基礎知識も身につけなければなりません。このように、環境マネジメント学科は学際的なカリキュラムによって成り立っており、医科大ならではの高度な医学・保健学に理工学を内包させた学びが育むハイブリッドな人材へ、内外から高い評価を得ています。

 

ポイント2(メンタル支援やヒューマンエラー対策など現場に応じた学び)

働くことによって生じる健康障害は、有害化学物質による中毒をはじめ、いわゆる職業病といわれる化学的・物理的要因による疾病が主でした。しかし、近年では過労や過度な業務ストレスによるうつ病などの問題がクローズアップされており、仕事の内容や作業強度がもたらすメンタルヘの影響対策が重要視されています。また、現場における事故・災害も、ヒユーマンエラーを原因の一つとするものが多く見受けられます。当学科では、これらのメンタルな側面支援やヒユーマンエラー対策などに関する学びも広くカバーしています。

 

ポイント3(2つの国家資格のためのカリキュラム)

有害物質などが存在する職場では、その濃度などの作業環境の測定を行わなければならないことが法律で定められています(労働安全衛生法第65条)。なかでも化学物質の濃度測定等を行うには、作業環境測定士の国家資格を有していなければなりません。当学科では、この作業環境測定士養成のためのカリキュラム基準を充たしており、卒業と同時に第二種作業環境測定士の資格を無試験で取得することができます。また、従業員50名以上の事業所では、労働安全衛生全般の業務を行う衛生管理者を選任しなければなりません。当学科では第一種衛生管理者の資格も卒業と同時に無試験で取得できます。

 

ポイント4(学術交流を国際的に進展)

2002年にフィンランドのユバスキュラ大学生物環境学科と講座レベルの提携を結び、翌年8月には同大学から若手研究者が来学。約2ヵ月にわたり、室内環境に関する共同研究を行いました。また、2005年8月には韓国のテグカソリック大学産業保健学科から教員と学生約20名が来学。双方の学科紹介や合同セミナーを行いました。これら学術交流の進展として、翌年から、相互に訪問を重ね、交流を深めています。平成24年度から正課の授業となり単位認定されることとなりました。2007年5月には台湾の台北医科大学とも提携を締結しており、今後も活発な国際交流が行われる予定です。

4) 更なるステップ! 大学院医学研究科 産業衛生学専攻

  • 本学大学院医学研究科には、医学部の卒業生に加えて本学の産業保健学部をはじめとする一般の4年制大学の卒業生にも門戸を広げて産業衛生学の専門的な知識と技術を教授する「産業衛生学専攻」(修士課程)を設置しています。
  • 「産業衛生学」とは、職業性疾患を予防すること及び疾病やリスクを抱えながら働く人々の就業継続を支援することをめざす学際的な応用科学のことを指します。ほぼ同義で労働衛生学、職業医学、産業保健学等の言葉が使用されることもあります。
  • 大学の教育課程で医学、歯学、薬学、工学、理学、看護学、保健衛生学等を修めた医師、歯科医師、薬剤師、衛生技術者、保健師等であって、産業衛生学の専門家をめざす者を対象に、職場や作業を通じて就業者が被る有害な健康影響を予防すること、持病を有しながら働く就業者の就業継続を支援すること、就業者の健康増進と就業環境の快適化を促進することに必要な知識や技術 を教授して、産業衛生学を専門とする研究者、教育者、実務者等の専門家を養成します。
  • また、社会人の就学に特別な配慮を行うため「大学院設置基準第14条に定める教育方法の特例」を適用し、教育上特別の必要があると認められる場合は離職することなく、夜間その他特定の時間または時期において授業または研究指導を行う等の方法により教育を行っています。

 

5) シラバス(授業科目・授業の方法・内容・年間授業計画)

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